ニュージーランドは豊かな自然で溢れた国だ。面積は日本の約7割あるが、人口は日本の約30分1と少なく、人の数よりも羊の数の方が多い国、というのは有名な話。北半球と南半球という違いはあれど、日本と同じように四季を楽しむこともできる。また、世界的に見てもトップクラスで治安が良く、社会保障も充実している。
旅行先としても、移住先としても人気の高いこのニュージーランドで働くには、いったいどうすればいいのか。実際にニュージーランドで暮らしている方の体験談と共に、必要な情報をまとめた。
目次
ニュージーランドの仕事事情
（HowTravel編集部）
●現在の求人マーケット事情
ニュージーランドで永住権を取得するハードルは、他の国々に比べると低い傾向にあると言われている。なぜかと言うと、ニュージーランドの人口は約480万人と少ない上に、毎年他国への人口流出が多いからだ。政府は有能な人材が国外へ流れていってしまうことを嘆いており、ニュージーランドにとって有益なスキルを持っている人であれば積極的に迎え入れたいと考えている。
そういった背景もあり、ニュージーランドの移民数は年々増加傾向にある。労働者の4人に1人は移民と言われているほどの移民国家で、日本人に対する偏見やこだわりもない。日本人が持つホスピタリティーを高く評価しているニュージーランド人も多くいる。もちろん、職探しは簡単ではないが、根気強く探し続ければ、日本人がニュージーランドで理想の仕事先を見つけることは難しくないだろう。
●給与や労働時間等の条件
①給与
ニュージーランドの最低賃金は16.50NZD（約1,250円）で、東京の最低賃金985円に比べると高い。平均年収は、高卒またはパートタイムの場合、1年目が約50.000NZD（約378万円）、大卒かつ学士号を取得している場合、1年目が約62.000NZD（約468万円）である。転職をせず、同じ職場でキャリアを10年積んだ場合の年収は約90.000NZD（約680万円）ほど。中でも営業管理職、IT業界は年収が高く、どちらも平均年収約95.000NZD（約720万円）である。
一方、小売業やサービス業は平均年収約40.000NZD（約300万円）と収入が低い。日本のようなボーナス制度はないが、成績に応じて賞与が出ることはある。定期的にパフォーマンスレビューがあり、その内容次第で昇給額が決まる。
給与から引かれるのは所得税のみで、所得税は累進課税である。通勤手当、住宅手当は出ないので、それらは給与から賄わなければならない。給与の支払いは1ヶ月に1度ではなく、2週間に一度なので、最初のうちは生活費の計算に注意が必要かもしれない。
なお、これらの給与は全てニュージーランド人が現地企業に就職した場合の金額なので、日本人が現地企業に就職した場合や、日系企業に就職した場合の給与は平均よりも下回るだろう。ニュージーランドで高い給与を得たいなら、ニュージーランドの企業に就職するか、駐在員としてニュージーランドに派遣されるか、どちらかを目指そう。
②勤務形態
1日8時間労働が基本。ニュージーランドではワークライフバランスが重視されており、仕事よりも家庭を大切にするので、サービス残業というものはなく、休日出勤もほとんどない。取引先との接待などもなく、プライベートを充実させることができる。
世界で初めて女性の参政権を認めた国であり、これまで女性の首相を3名輩出していることからも分かる通り、ニュージーランドの男女平等化は世界的に見ても進んでいて、女性も働きやすい。育児や家事も、男女共に行うのが一般的だ。
1年間働くと、有給が年に4週間支給される。消化率は高く、一般的には1週間と3週間に分けて取得し、ゆっくり帰省したり旅行を楽しんだりするようだ。有給以外にも、病気をした場合や身内に不幸が会った場合に取得できる休暇もある。福利厚生と呼ばれるようなものはなく、それに値するものは国が賄ってくれる。
ニュージーランドで仕事をするうえで必要な能力
●語学力
ニュージーランドの公用語は英語、マオリ語、ニュージーランド手話の3つである。仕事をする上では英語を話すことができれば全く問題ない。職種によるので、これくらいの英語力が必要だ、という明確な目安はないが、どの職種であっても面接は必ず受けることになるので、その際に自分の意見や希望を正しく伝えられる程度の英語力はあった方がいいだろう。
ちなみに、ニュージーランドで永住権を取得するために必要なのはIELTS6.5か、それに相当する英語試験のスコアなので一つの目安にしてほしい。なお、ニュージーランドの英語には特徴的な訛りがあるので、英語力に自信がある人でも最初は戸惑うかもしれない。焦らず、少しずつ慣れていこう。
●学歴
よほど優れた学歴を持っていない限りはアドバンテージにならないし、大した学歴がないからといって就職に不利になるわけでもない。履歴書に書くことにはなるので、希望する職種に関連した学歴である場合はより魅力的に思ってもらえる書き方を考えておこう。ちなみに、永住権を取得する際には高い学歴はポイントが高いので有利である。
●職歴
専門的なスキルを持ったプロフェッショナルが求められているため、なによりも職歴が重視される。ニュージーランドでは希望する職種に関する経歴が最低でも2〜3年はないと、ほとんどの求人に応募することができない。アルバイトレベルの短いインターンであっても職歴として見なしてもらえるので、社会人経験がない場合は最低でもインターンシップを行っておこう。ワーキングホリデービザや学生ビザを取得して実務経験を積み、それから就職活動を行うのもいいだろう。
ニュージーランドでの仕事の見つけ方
●仕事の探し方
①日本人向けの情報サイトを使う
・NZ daisuki
②求人サイトを使う
・careersnz
・Backpackers job board
・Seek
・Trade Me
③LinkedInを使う
LinkedInとは、ビジネス特化型SNSのこと。日本ではあまり馴染みがないが、海外では一般的であり、約5億4千万人もの人々が登録している。LinkedInに学歴や職歴を登録しておくと、数多くの求人に関する情報が手に入るだけではなく、仕事のオファーが直接舞い込んでくることもある。
海外ではLinkedInに登録していない人はビジネスマーケットに存在しないと言われているほどなので、まずは登録しよう。Facebookとは使い分けが必要なので注意。
④人脈を使う
実は、ニュージーランドで就職する上で一番大事なのがコネクションを持つことである。一説には、ニュージーランドの求人の7割近くは一般公募されていないと言われている。これは「Hidden Job Market」と呼ばれるもので、会社員の知人や友人しか知り得ないので必然的に競争率が低い。
一般公募されていない求人が多いどころか、実際に掲載されている求人情報もフェイクであることが多い。それはなぜか。ニュージーランドで外国人を雇う場合、ニュージーランド人にも求人を行ったが適切な人材が集まらなかったので、仕方なく外国人を雇うことにした、という証拠を残さなければならない。そのため、すでに採用者が決まっている場合でも、フェイクの求人を出すことがあるのだ。
このように、インターネット上の求人情報はあまりあてにならないことがわかる。もちろん、全ての求人がフェイクなわけではないが、インターネットだけで仕事先を探すのはあまりおすすめしない。
⑤直接履歴書を持っていく
直接職場やお店に自分を売り込みに行く、というのはニュージーランドではありふれた光景だ。ニュージーランド人はフレンドリーなので、突然の訪問者でも門前払いをせずに話を聞いてくれることが多い。すぐに採用されることはなくても、他の会社の求人について教えてくれることもある。気になる仕事先があったら、臆せずどんどんチャレンジしよう。
日本と比べると様々なことがルーズなので、志望度の高い仕事先であれば、反応があるまで何度も履歴書を渡しに行ってもいいかもしれない。採用担当者が不在の場合、書類が正しく行き渡っていない可能性も大いにあるからだ。
⑥新聞、フリーペーパーを使う
「クラシファイド」と呼ばれる情報ページに求人情報が掲載されている。主な地元紙は「The New Zealand Herald」や「The Press」など。
中にはマオリ語と英語が併記されている求人があるが、マオリ人であったりマオリ語が話せないと応募できない、というわけではないので、そういった求人にも迷わず応募しよう。むしろ、多様性促進を重視しており、積極的に外国人を雇っている可能性が高い。
⑦駐在員になる
ニュージーランドに支社を持つ日本国内の会社に就職し、駐在員を目指すのも一つの手だ。ニュージーランドは人気の駐在先なので競争率は高いが、駐在員の給与は平均よりも高いので、より快適な生活を送ることができるだろう。
⑧転職エージェントに相談する
現地の求人サイトや、現地在住日本人向けの情報サイトで求人情報を探すことで、理想とする就職先が見つかる可能性は大いにある。しかし、それらの求人情報は自国民、またはすでに永住権や就労ビザを取得している人が対象である場合が多く、まだビザを取得していない人や、ニュージーランドでの就職活動の知識が乏しい人には難易度が高いケースがほとんどだ。
そこでおすすめしたいのが、転職エージェントに相談するという方法だ。経歴やスキル、希望の条件や将来の展望に合った求人情報を提供してくれるだけでなく、経験豊富なエージェントであれば、履歴書の添削から面接対策を行ってくれるだけでなく、ビザの取得までサポートしてくれることもある。
以下の記事で、海外案件に強いお勧めの転職エージェントを紹介しているので、ぜひ参考にして欲しい。
●日本人が働きやすい職種
・日本食レストラン
・旅行会社
・美容師
・カフェスタッフ
これらは日本語を活かせる職種である。
また、世界的に人材が不足しているIT業界もおすすめだ。優れたITスキルがあれば歓迎されるし、日本とは全く違う良好な環境で働くことができる。ニュージーランドでも、IT業界は高給取りだ。
日本人が多いのは、オークランド、ウェリントン、クライストチャーチなど。中でもオークランドはニュージーランド人口の3分の1以上が集まる都市で、仕事も多く、仕事先が見つけやすいと言えるだろう。
●希望の仕事が見つかったら（面接や給与交渉）
まずはCVと呼ばれる履歴書とカバーレターを用意しよう。フォーマットは決まっておらず、A4サイズ、両面印刷で2枚程度におさまっていればどんなデザインでも良い。採用担当者の目に留まるよう、キャッチーかつ見やすいものになるよう心がけよう。
履歴書には学歴や職歴、スキルなどを、カバーレターには志望動機や自己アピールなどを書く。書いてはいけないのは、生年月日や性別、出身国など。写真を貼る必要もない。「CV」や「カバーレター」といったワードで検索するとお手本がたくさん出てくるので、参考にしてみよう。手書きではなく、PCで作成すること。スペルミスはもちろんNGなので、できるだけネイティブな人にチェックしてもらい、ブラッシュアップしていこう。
また、ニュージーランドの仕事探しにおいては「レファレンスレター」が非常に重要になる。「レファレンスレター」とは、会社側が「この人の学歴や職歴に嘘はないか」を確認するための第三者の名前、連絡先が記載されているもの。いわば推薦状である。ニュージーランド国内の人物か、元勤務先の上司、同僚にレフェリーになってもらおう。できるだけ仕事の関係者が良いが、職歴がない場合は語学学校の先生などでも構わない。
書類が通ると、殆どの場合は電話で連絡が来る。そのまま電話面接が始まることも少なくないので、もし「今、時間はありますか」と聞かれたら、数十分後にかけ直してもらうようにしよう。その間に、自分がリラックスして電話面接を受けられる場所に移動し、心の準備をすること。英語力に自信があっても、電話では緊張してしまうという人もいるだろう。実力を最大限発揮するために、電話での受け答えも練習しておくと良いだろう。
面接で大切なことは、自信を持つことと、アイコンタクトを意識することだ。面接まで進んだら、大事なのはスキルよりも人柄である。面接に進んだ時点でスキルは認められているので、性格や、働き方に関する質問が増えるだろう。謙虚さは忘れ、少し大げさなくらいに自分の魅力をアピールしよう。「なぜニュージーランドで働きたいのか」という質問は必ずされるので、答えを用意しておくこと。
採用が決まれば給与の話し合いとなるが、給与は相手から提示されるまで言わないほうがいい。もし希望の給与額を聞かれたら、給与額に関係なくここで働きたい、と答えるのもひとつの手だ。ただし、あまりに強く言うとかえって不自然なので気をつけること。
就労ビザについて
●就労ビザの種類
| ビザの種類 | 概要 | 公式説明（英語） |
|---|---|---|
| Student Visa | 学生ビザ | 詳細 |
| Working Holiday Scheme | ワーキングホリデービザ | 詳細 |
| Work Visa | 就労ビザ | 詳細 |
| Resident Visa | 永住ビザ | 詳細 |
| Partnership | パートナーシップビザ | 詳細 |
①Student Visa
学生ビザ。週20時間以上、3ヶ月以上就学を希望する場合に取得する。学校からの入学許可証や学費支払い証明書、滞在先の宿泊証明などを提出しなければならないので、事前に学校や滞在先の手配が必要。14週間以上の就学であれば、ほとんどのケースで週20時間までの就労働許可が降りる。
学費が支払われた期間がビザの対象期間となるが、期間修了後4週間は出国準備期間として特別に滞在が可能。
＜条件＞
13歳以下場合は保護者もニュージーランドに滞在すること。就学期間中は海外旅行保険に加入すること。
＜必要な書類＞
・学生ビザ申請書 ※郵送、窓口で申請する場合
・パスポート
・写真２枚 ※3.5cm × 4.5cm、裏に名前を記入
・本人名義の口座の預金残高証明書 ※36週間未満：月1,250NZD（約94,000円）以上、36週間以上：年約15,000NZD（約1,130,000円）以上
・入学証明書
・学費支払い証明証
・宿泊証明書 ※申請者が18歳未満の場合
・ニュージーランド出国の航空券、または航空券の予約確認書
・eMedical、指定医師からの胸部レントゲン検査結果 ※6ヶ月以上滞在する場合
・無犯罪証明証 ※17歳以上、留学期間が2年を超える場合
・VFSのチェックリスト ※郵送、窓口で申請する場合
＜申請方法＞
オンライン申請、窓口、郵送申請の3パターン。オンライン申請の場合は無料で申請が可能だが、郵送申請の場合は申請取得手数料5,400円と郵送返却料金800円がかかる。
・オンライン申請： https://online.immigration.govt.nz/igms/online
・窓口、郵送に関する詳細： http://www.vfsglobal.com/newzealand/Japan/japanese/how_to_apply.html
②Working Holiday Scheme
一般的なワーキングホリデービザと同様のビザ。1年間滞在できる。ワーキングホリデー中に計３ヶ月以上フルーツピッキングなどの農園で働いたことを証明できる場合は、更に３ヶ月間延長申請できる。
＜条件＞
18歳～30歳であること。申請時に30歳であればよく、入国時や滞在時に31歳になるのは問題ない。入国審査時に滞在資金として最低4,200NZD（約320,000円）の所持金がある必要がある。
また、帰りの航空券を購入していない場合は、航空券を帰るだけの資金、約1,000NZD（約75,000円）が本人名義の口座に預金されていることを証明する英の書類が必要。
＜必要な書類＞
・パスポート
・eMedical、指定医師からの胸部レントゲン検査結果
・身分証明証 ※自動者運転免許証、健康保険証、キャッシュカード、戸籍謄本のいずれか
＜申請方法＞
ニュージーランド移民局のホームページから、オンライン申請のみ可能。まずニュージーランド移民局にユーザー登録をし、ビザの申請をする。その後15日以内に指定の医療機関にて胸部レントゲン検査を行う。レントゲンの結果は受診した指定機関から直接、ニュージーランド移民局に送られる。
③Work Visa
就労ビザ。正社員として長期的にニュージーランドで働きたい場合、就労ビザを取得する必要がある。ビザを申請するには、仕事先が決まっていなければならない。人や職種により条件が異なるが、1〜3年間有効なビザが発給される。
＜条件＞
就労ビザ取得をサポートしてくれる仕事先が見つかっていること。
＜必要な書類＞
自分で用意するもの
・ビザ申請書
・パスポートサイズの写真２枚
・パスポート原本
・指定医師からの胸部レントゲン検査結果 ※6ヶ月以上滞在する場合
・無犯罪証明証 ※17歳以上の場合 ５年以上居住した国が対象
会社が用意するもの
・INZ 1113 Employer Supplementaryと呼ばれる雇用側が申請する書類
・雇用契約書
・仕事内容の詳細
・ニュージーランド人またはニュージーランドの永住権保持者に求人広告を出したという証拠
・雇用理由を記載した推薦状
＜申請方法＞
ニュージーランド移民局に持参するか郵送する。
④Resident Visa
永住ビザ。ニュージーランドの永住権はポイント制である。ニュージーランド移民局が提供している「自己審査表」をチェックするとポイントの目安がわかる。
例えば、20〜39歳は30ポイント、40〜44歳は20ポイント、45〜49歳は10ポイント、50〜55歳は5ポイント獲得できる（ニュージーランドの永住権は55歳以下が対象）。その他、職業や職歴、学歴や資格などによってポイントが異なる。
現時点では160ポイント以上ある人の中から、2週間ごとに永住ビザ取得者が選ばれている。
⑤Partnership
パートナーシップ制度による就労ビザや永住ビザのこと。パートナーのうちどちらかがニュージーランド人、またはニュージーランド永住権を所持していれば申請することができる。
ニュージーランド移民局は長期的に安定した恋人関係のことをパートナーとしており、結婚している必要もなければ性別も関係ない。申請のポイントは、2人が真剣に交際している証拠をできるだけ多く提出することである。パートナーシップビザは申請の３分の１が却下されているとも言われており、ビザ目的の申請とみなされると当然ながらビザの取得はできない。
ニュージーランドでの暮らし
ニュージーランドの物価は日本よりやや高く、GST（日本の消費税のようなもの。Goods & Services Taxの略）が15％なので割高感は否めない。特にレストランで食事をしたり日本食を食べたりすると高い。
また、ニュージーランドには一人暮らし用の住まいが多くないので、フラットと呼ばれるシェアハウスで住む場合がほとんど。その場合、キッチンやトイレ、シャワールームは共同となる。オークランのド中心地であれば家賃は週約200NZD（約15,000円）、郊外であれば週約150NZD（約11,000円）ほど。家賃に電気、水道代やインターネット代が含まれている物件も多く、家具は備え付けであることが一般的。月に10万円ほどは使うことになると思っておこう。
＜1ヶ月の生活費の例＞
| 出費項目 | 金額例 |
|---|---|
| 家賃 | 680NZD（約51,000円） |
| 食費（外食込み） | 400NZD（約30,000円） |
| 日用品 | 40NZD（約3,000円） |
| 携帯 | 20NZD（約1,500円） |
| その他、レジャー費など | 200NZD（約15,000円） |
合計1,340NZD（約100,500円）
ニュージーランドで働くことに興味があるのであれば、まずどのような案件があるかを確認しよう
ここまでニュージーランドでの仕事の見つけ方について説明してきたが、希望通りにアメリカで働くことができるかどうかは、結局のところ求人案件次第である。ニュージーランドで働くことに少しでも興味があるのなら、ひとまず海外の求人案件に強いサイトに登録して、自分の経歴や志向に合わせた案件を紹介してもらおう。エリアや職種、給与水準がある程度分かるようになれば、いっそう具体的にニュージーランドでの働き方や実際の生活がイメージできるはずだ。
当然ながら、日本での求人に比べて海外求人案件は少ない。くわえて、求人サイト内で非公開となっているものも多い。なのでまずは複数サイトに登録し、それぞれのサイトの非公開求人を見てみることから始めよう。
海外の求人案件に強く、日本に拠点がある主な求人サイト・エージェントは以下の通り。
①JAC Recruitment
＜サイトの特徴＞
1975年イギリスで創業、コンサルタントの人数は約550名、業界最大規模の転職エージェント。世界10ヵ国で日系企業、外資系企業、各国のローカル企業などに対し人材紹介事業を幅広く展開している。スタッフレベルのポジション以上、年収500万円以上のスペシャリスト、マネジメント層、グローバル人材に向けた求人に特化していることが特徴。日系企業や日本法人のある外資系企業の、海外勤務案件や海外駐在案件が得意。
国名から求人情報を検索することもできる。各国のコンサルタントの知識とスキルが高く、利用者からの評判は極めて高い。
＜サイトの利用方法＞
まずは会員登録をして求人情報を探す。国ごとに求人情報を検索できるので、海外で勤務したい場合は国名から選ぼう。外資系企業やグローバルな人材を求めている企業の求人情報も豊富なので、語学力を活かしたい人や駐在員を目指している人は、コンサルタントにそのように伝えること。
自分の希望とマッチした求人情報が見つかったら、履歴書添削や面接対策、スケジュール調整などのサポートを受けながら採用選考を受けることになる。
②ロバート・ウォルターズ
＜サイトの特徴＞
1985年にイギリスで設立された人材紹介会社。2000年には東京オフィス、2007年には大阪オフィスが設立され、現在では世界30ヶ国の主要都市にオフィスを構えている。キャリアアドバイザーは全員バイリンガル、中には外国人もいるので、転職活動をしながら語学力を磨くこともできる。
外資系企業、日系のグローバル企業の求人情報に強く、またスタッフレベル以上、年収500万円以上の高収入所得者に向けた求人情報が多いので、優れた職歴やスキルを持つ人材には特におすすめだ。履歴書の添削や面接の受け方の指導など、アフターフォローも充実している。登録した情報を元に、スカウトメールが届くこともある。
＜サイトの利用方法＞
外資系企業や日系のグローバル企業の求人情報が豊富なので、語学力やスキルを活かしてそういった企業に務めたい場合は、希望する職種や給与を元に求人情報を検索しよう。海外での就職を目指す場合は最初に会員登録をして、海外で働きたいことや希望の勤務地などをキャリアアドバイザーに伝えよう。勤務地が海外の求人情報は少ないので、各国の求人情報について熟知しているキャリアアドバイザーにまずは相談しよう。
HowTravel SNSアカウント