アメリカは、日本以外で日本人が最も多く住んでいる国だ。留学生、転勤者、移住等、理由は様々だが、40万人を超える実に多くの日本人が暮らし、そして働いている。そうは言っても、英語が完璧に喋れたり、経歴や能力がずば抜けて秀でている場合の除くと、日本人がアメリカで働くのは容易ではない。
この記事では、アメリカで仕事を見つけて就職するために必要なビザや求人の探し方について紹介する。また、実際にアメリカで仕事をしている現地在住日本人に、アメリカで仕事を見つけるためにしたこと、待遇、日本との違いを聞いてみた。
目次
アメリカの仕事事情
（HowTravel編集部）
●現在の求人マーケット事情
日本と違い、アメリカには終身雇用制度もなければ、新卒や中途といった区別もない。ポジションに空きが出たらその都度必要な人数を必要なだけ募集するという通年採用スタイルが基本なので、当然ながら即戦力が求められる。会社が新人を教育するという考え方もないため、入社してすぐに成果を出すことができる人材でなければ雇われないのだ。このように、ポジションごとにスペシャリストを雇うので、部署をまたいだ異動はない。同じ会社にいるうちは、採用された部署で働き続けることになる。
また、日本人がアメリカで働く上で問題になるのが、就労ビザの取得の難しさと滞在できる期間の不確定さである。就労ビザの取得には会社や弁護士のサポートが必要になるのだが、手間も費用もかかるため、サポートしてくれる企業はなかなか見つからない。また、長期的に働いてもらえるかわからない、という理由で採用を見送られることもある。アメリカで就職するコツは、会社がぜひ採用したいと思うような専門的なスキルを身につけることと、就労ビザを取得するまで粘り強くチャレンジし続けることだと言えるだろう。
●給与や労働時間等の条件
①給与
年齢や職種、学歴などによって大きく変わるので一概には言えないが、大学、または大学院を卒業した新人が営業職に就いた場合、年収は約30,000ドル（約3,340,000円）ほどになる。日本に比べると多く感じるが、これはあくまで現地企業にアメリカ人が就職した場合の給与であり、ここから税金が引かれることや、通勤手当や住宅手当は基本的に支給されないこと、ボーナスの支給は会社や業績によることなどを考えると、大差ないと言えるだろう。
また、年俸制なので残業代という概念はない。なお、アメリカの給与は交渉ベースで決まることが多い。先述したとおり、職種などの条件によって給与は大きく変わるので、事前に相場を調べるなどして納得のいく条件にできるよう強気で交渉するようにしよう。日本ではお金の話はタブーという風潮があるが、アメリカではそうはいかない。常識はずれの金額をふっかける必要はないが、くれぐれも足元を見られないように注意しよう。なお、ニューヨークの最低賃金は2018年12月時点で時給15ドル（約1,670円）である。
②勤務形態
1日8時間、週40時間労働が基本的。とは言え、給与が年俸制で残業代が出ないためか、就業時間はフレキシブルなことが多い。始業時間から終業時間まできっちり働いてさっさと帰る人もいれば、何時間も残業をする人もいる。時には家族行事のために数時間早く帰宅する人もいる。
一人ひとりに個室を与えられることが多いことからも分かる通り、アメリカの職場ではありとあらゆることが個人の裁量に任されるので、成果さえ出していれば大抵のことは自由にできる。仕事に慣れていきながら、自分の働きやすいスタイルを確立していこう。
意外に思われるかもしれないが、アメリカには国が定めた有給制度が存在しない。これは先進国の中では唯一の事例である。よって、今まで一度も有給を取得したことがない、という会社員もしばしばいる。給与と同様、有給に関しても会社と交渉せねばならない。しかしながら、有給に関して法的に定められていないにも関わらず、有給を支給している会社があるのも事実なので、仕事探しの際には参考にするといいだろう。有給が支給された場合、期限までに消化できなかった場合は会社が買い取ってくれる。日本のように次年度に繰り越すというやり方はない。
③福利厚生
代表的な福利厚生は健康保険、年金制度など。成果主義、かつ個人主義であるアメリカでは会社が個人を保障するという考え方はあまり一般的ではないので、必要に応じて各々が保険に加入することになる。
アメリカで仕事をするうえで必要な能力
●語学力
英語力は当然必要だが、そのレベルは志望する業界による。書類作成や会話がメインとなるような仕事であれば、英検1級やTOEIC900点等という指標は全く役に立たないと思った方が良い。日本で学んだテストで満点が取れる英語を突き詰めても、現地のビジネスでは使えないし、就職活動でも語学力を証明する材料とはならない。特に現地の企業に就職したいのであれば、ライバルはアメリカ人やネイティブレベルの英語が話せる外国人となる。せっかく書類が通っても、たどたどしい英語が原因で面接をクリアできなかったら意味がない。ただし、システムエンジニアや技術者のような仕事であれば、IT言語などの専門的なスキルが英語力をカバーしてくれることもある。
全く英語に自信がないような人は、日本企業の現地支社や、アメリカ企業と日本企業のパイプ役を果たすような仕事に応募するのがお勧めだ。清掃の仕事など、英語を全く使わない仕事もある。ただアメリカで働きたいというだけであれば、英語能力はそこそこでも問題ない。英語力を高めるために、まずは日本食レストランやカフェなどでアルバイトをしてみるのもいいかもしれない。飲食店ではチップがもらえるので、場合によっては額面以上の給与を稼げるだろう。
●学歴
アメリカは日本以上の学歴社会である。もしアメリカの大学、または英語圏の大学を卒業していたら、学んでいた内容によっては大きく評価されるし、自分の語学力を証明することもできる。日本の学歴はアメリカでは通用しないため、どんなに有名な大学を卒業していても、それが日本国内の大学ならばあまり意味がない。
ただし、H-1Bビザと呼ばれる就労ビザの取得には4年制大学の卒業資格が必要なため、4年制大学を卒業していない場合はアメリカで働く難易度が更に高くなる（他のビザもあるので、働けないわけではない）。
●職歴
職歴は非常に重要だ。第一に、言語的なディスアドバンテージを抱える日本人を雇うには言語以外に秀でた能力があることが前提であり、それを最も端的に証明できるのが職歴だからだ。また、日本の新卒一括採用主義のようなものはアメリカにはなく、採用するのは即戦力となる人材のみだ。日本とは違い、アメリカの会社に入った後に丁寧な研修が待っていることはない。運よく入れたとしても、能力を発揮できなければすぐに解雇されてしまうため、まずは日本の会社で最低でも3年以上の職務経験を積んでからアメリカに渡航するのが望ましい。
アメリカの大学生も、ほとんどがOPT（オプショナル・ジョブ・トレーニング）と呼ばれるインターンシップを経験してから就職している。ポジションごとに採用するアメリカでは異なった職歴の人を雇うことはないため、自分がどんな仕事をしたいのかをしっかり決めておくことも大切だ。
アメリカでの仕事の見つけ方
(baranq / Shutterstock.com)
●仕事の探し方
①アメリカの転職サイトを使う
アメリカの転職サイトの数は多い。「search jobs in usa」で検索すればいくらでも出てくる。メリットとしては会社数が多いことで、日本語転職サイトでは見つからなかった求人も多くあるはずだ。一方、デメリットとしては基本的にアメリカ人を対象に求人を出している企業が多いため、ビザのない外国人を受け入れてくれる企業を見つけるのが難しいことだろう。このような場合、「search jobs in usa on h1b」で検索すれば、H-1Bビザの取得スポンサーになってくれるアメリカ企業を絞り込むことができる。
②エージェントに紹介してもらう
日本で働いていると一般的ではないが、アメリカでは最も利用される転職手段の一つだ。アメリカ人のビジネスマンなら誰しもが信頼できるエージェントとコネを持っているが、日本人だとネットワークの構築から始める必要がある。人脈作りを怠らなければ、レジュメが通る可能性も大きくなる。
まずはビジネス用SNSであるLinkedInへの登録がお勧めで、英語でプロフィールを登録してしばらくすると、外国人エージェントからコネクション申請が来る。後は電話なりメールなりで打ち合わせをして、希望の職種や就職先を伝えれば良い。
メリットとしては、自分の職歴や志望にあった就職先をプロが紹介してくれ、レジュメ（履歴書）の書き方から面接対策までサポートしてくれることだ。デメリットは、エージェントの気を引ける職歴がないと、エージェントに見向きされないところだ。
③直接会社の求人に申し込む
これは日本でも一般的な方法なので、細かい説明は差し控えるが、日本と同様、アメリカ企業もウェブページ上に求人情報を載せている場合があり、連絡すれば良い。転職サイト経由に比べると、モチベーションが伝わりやすい。ただし、ビザのスポンサー交渉は難儀するだろう。
④転職エージェントに相談する
現地の求人サイトや、現地在住日本人向けの情報サイトで求人情報を探すことで、理想とする就職先が見つかる可能性は大いにある。しかし、それらの求人情報は自国民、またはすでに永住権や就労ビザを取得している人が対象である場合が多く、まだビザを取得していない人や、アメリカでの就職活動の知識が乏しい人には難易度が高いケースがほとんどだ。
そこでおすすめしたいのが、転職エージェントに相談するという方法だ。経歴やスキル、希望の条件や将来の展望に合った求人情報を提供してくれるだけでなく、経験豊富なエージェントであれば、履歴書の添削から面接対策を行ってくれるだけでなく、ビザの取得までサポートしてくれることもある。
以下の記事で、海外案件に強いお勧めの転職エージェントを紹介しているので、ぜひ参考にして欲しい。
●日本人が働きやすい職種
日本人が働きやすい職種は、基本的に日系企業か日本人であることが利点となるものに限られる。例えば以下の通り。
・日本に向けたセールスプロモーション
・日系企業の営業職や事務職
・日本人向けのツアー会社のスタッフ
・日本人向けのウェブサイトのディレクターやシステムエンジニア
・日本語学校の教師
・通訳
・日本食レストラン
など
●希望の仕事が見つかったら（面接や給与交渉）
希望する会社が決まったら、第一にすべきことは簡単なレジュメ（履歴書）とカバーレターを英語で作ることだ。用紙サイズはレターサイズ、色は白かアイボリー、長さは1ページほど、手書きやスペルミスはNGという暗黙のルールはあるものの、日本の履歴書のようなフォーマットはないため、自分でワードやエクセルを使って作成する必要がある。必須記載事項は、名前、住所、年齢、社歴、学歴など。性別、年齢、国籍、人種は記載してはいけないし、証明写真を貼るは必要ない。日本とは違って、最近の社歴を一番上に書き、古いものを下に書いていく。
レジュメは何十社にも送ることになるので、ある程度のテンプレートは作っておきたい。カバーレターには志望動機や自己PRを書こう。採用担当者はまずカバーレターを見ることになるので、レイアウトも内容もキャッチーなものにすること。
レジュメが通り、候補者として残った次に待っているのは面接だ。まだ日本に在住しているのであれば、電話やスカイプ面接が一次に入る場合があるが、最終面接は基本的には現地に行くことになる。一日で複数人と何時間もかけて面接するのが一般的で、給与交渉もその場で行われる場合が多い。予め給与の相場を調べたり、前職の給与を証明する資料を用意したりしておこう。
アメリカ人の候補者と席を争う上で重要なのは、自分を等身大よりも遥かに大きくアピールすることだ。アメリカ人は実績や能力がなくても自分を大きく見せるのがうまいため、実直な自己アピールでは勝てない。もちろん経歴の詐称は大問題で、この点については日本と違ってアメリカでは即時解雇や訴訟にも発展するため絶対にしてはいけない。嘘はつかず、謙遜はせず、というバランスが重要だ。
また、必ずされるのが「なぜアメリカで働きたいのか」という質問。就労ビザを所持していない外国人を雇う場合、企業はビザのサポートを弁護士と一緒に行わなければならない。それは手間も費用もかかり、企業にとっては大変なことだ。それでもあなたを雇いたいと思わせるためには、職歴やスキル以上に、どうしてもアメリカで働きたいのだ、という熱意をアピールしなければならない。
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●就労ビザの種類
アメリカの就労ビザのシステムははっきり言ってかなり難解だ。おおまかにH、L、O、P、Qビザの5種類があり、この5種類の中にまた細かいビザの種類が存在する。一般的にアメリカで就職をする場合に取得されるのはH-1Bビザだ。そもそもビザを取得する条件が揃っていない場合は就職活動自体が無駄になるので、予め種類は把握しておいたほうがいいだろう。実際に取得するには企業側のサポートが必要不可欠なので、仕事探しをする際にはビザのサポートをしてくれる意思があるかどうかもきちんと確認すること。自力でH-1Bを取得するのはほぼ無理である。
| ビザの種類 | 対象 | 公式説明（英語） |
|---|---|---|
| H-1B | 特殊技能職 | 詳細 |
| H-2A | 季節農業労働者 | 詳細 |
| H-2B | 熟練・非熟練労働者 | 詳細 |
| H-3 | 研修生 | 詳細 |
| H-4 | H同行家族 | 詳細 |
| L-1 | 企業内転勤者 | 詳細 |
| L-2 | L同行家族 | 詳細 |
| O-1 | 卓越した能力や業績のある者 | 詳細 |
| O-3 | O-1同行者 | 詳細 |
| P-1A | 国際的に認められたスポーツ選手 | 詳細 |
| P-1B | 国際的に認められたエンターテイナー | 詳細 |
| P-2 | 交流のためにアメリカを訪れる芸術家や芸能人 | 詳細 |
| P-3 | 訓練のためにアメリカを訪れる芸術家や芸能人 | 詳細 |
| Q | 国際文化交流プログラムに参加する者 | 詳細 |
●就労ビザの取得方法
アメリカで仕事をする日本人のほとんどはH-1Bビザを取得することになる。H-1Bビザを取得するためには、雇用主が労働省に雇用契約の内容や条件に関する労働条件申請書を提出する必要がある。また、申請したからビザが取得できるというものではなく、厳格な審査が存在する。年間65,000件しか発行されておらず（対象は4年生大学を卒業した者のみ）、枠が埋まった段階でその年のH-1Bビザの発行は終了し、来年まで待たなくてはならない。
このように、H-1Bビザは取得難易度が高く、雇用主の手続きも煩雑なため、まずはアメリカの大学や大学院に学生ビザで留学するという手もある。時間はかかるが、アメリカでの就職できる可能性はぐっと高くなるだろう。J-1ビザと呼ばれるインターンビザもあり、最長18ヶ月間アメリカで就労できる。J-1ビザはH-1Bビザと比べて雇用主側の負担が少ないので、仕事探しのハードルが下がる。インターンビザで滞在できる期間中に結果を出せば、その後のH-1Bビザの申請手続きでもサポートしてくれるかもしれない。
なお、H-1Bビザの申請には雇用主だけでなく弁護士からのサポートも必要で、申請料と弁護士費用を合わせると約2,000ドル（約220,000円）から約5,000ドル（約560,000円）かかると言われている。なお、例外はあるがこれらの費用は基本的に返金されない。
＜H-1B（特殊技能職）ビザの申請条件＞
・アメリカでUSCIS（米国市民権・移民業務局）が特殊技能職として認めた仕事に就く予定があること
・特定分野での学士、あるいはそれ以上の資格を有すること
・雇用主がアメリカ合衆国労働省に雇用契約の内容や条件に関する労働条件申請書を提出する意思があること
＜H-1B（特殊技能職）ビザの申請に必要な書類＞
・DS-160オンライン申請書（DS-160についてはこちら）
・パスポート
・証明写真1枚（5cmx5cm、6ヶ月以内に撮影した背景白のカラー写真）
・面接予約確認書
・申請者の役職名が明記されたI-129Sのコピー3部（I-129Sについては）
・請願書受付番号（I-129Sが許可されると発行される）
・I-797のコピー3部（I-797についてはこちら）
・雇用者からの推薦状1部
その他、ビザの取得に有利に働く書類があれば提出すること。
＜H-1B（特殊技能職）ビザの申請方法＞
①必要な書類を揃え、申請料金190ドル（約２１，０００円）を在日アメリカ大使館または領事館に支払う。ネットバンキングやクレジットカードでの支払いが可能。
②面接の予約をする。予約についてはこちら。
③予約した面接日時にアメリカ大使館または領事館にて面接を受ける。必要な書類はこの時に提出する。
④面接と書類の審査の結果、ビザが発給される場合は面接予約時に指定した住所にビザが送付される。
アメリカでの暮らし
アメリカでの生活費はどれくらいなのか。ハワイ州の次に多くの日本人が暮らすカリフォルニア州を例に上げると、一人暮らしをする場合の家賃は月1,300ドル（約145,000円）ほど、光熱費、インターネット代は合わせて月100ドル（約11,000円）、食費は自炊を多めにすれば月250ドル（約28,000円）ほどでおさまるだろう。雑費やレジャー費を加味すると、月に1,500ドル（約167,000円）ほど見ておけばいいだろうか。一人暮らしではなくルームシェアをすれば家賃は半額ほどになるので、うまくやりくりしながらアメリカでの生活を楽しもう。
アメリカで仕事をする日本人の体験談
●自己アピール力が結果を左右する就職事情
（現地在住ライター 長谷川サツキ）
アメリカは転職を繰り返すことで地位や年収のステップアップを図っていく国だ。就職しても1、2年でさらによいポジションを求めて転職していくケースが少なくない。そのため年間を通して常に求人募集が出ているものの、応募者も多く競争率が総じて高い。
アメリカでの就職活動最初の関門は、いかに目を引くレジュメ（履歴書）を作成できるかということだ。求人募集の探し方はネットや雑誌の検索、人材紹介会社への登録、そして知り合いの紹介等。初めての就職活動であれば、色々とアドバイスがもらえる人材紹介会社がオススメだが、いずれの場合でもレジュメは必須である。
アメリカのレジュメに様式は存在しない。真っ白な紙を前に文面や書体に工夫を凝らしながら、これでもかという程自分を売り込む内容を盛り込んでいく。ネイティブ達の自己アピール力は凄まじく、ハンバーガー店アルバイトの職歴でも、企業名を見なければまるで大企業のプロジェクトリーダーと見まごうほどだ。どうしても謙虚な日本人はこれが苦手なようで、キレイにまとまったレジュメを作成しがちなのだが、それでは人事担当者の目には止まらない。
人事担当者は何十、何百というレジュメを1枚10秒そこそこで判断していくため、ともかくパンチのあるレジュメを作成することが必要なのだ。私も自分で赤面してしまう程自己アピールしたレジュメを作ったが、人材紹介会社の担当者にまだアピール力が弱いと言われて衝撃を受けたものだ。
書類審査を無事通過すると、電話面接、そして現地面接に進む。企業によりけりだが、現地面接では人事、希望部署の各責任者等の複数の人と面接をする場合が多い。私が保険会社の現地面接を受けた時には、人が入れ替わり立ち替わりやってきて面接をし、さらに電話対応テストや状況判断テスト等も行われ、休憩なしで約3時間半程だった。
尚、私たち日本人は面接では英語がネックと思いがちだが、アメリカは移民の国であるため、州にもよるが意外とネイティブ達はアクセントの強い我々の英語でも聞き取ってくれる。大切なのは分かりやすいようにゆっくりはっきりと話すことと、アイコンタクト、そして余裕と自信を漂わせる態度だ。
いざ仕事が決まれば、日本人の勤勉でまじめな性格が評価され、仕事は順調に進むケースが多い。ぜひ就職活動を成功させて自分の目指すアメリカン・ドリームをつかんでほしい。
アメリカで働くことに興味があるのであれば、まずどのような案件があるかを確認しよう
ここまでアメリカでの仕事の見つけ方について説明してきたが、希望通りにアメリカで働くことができるかどうかは、結局のところ求人案件次第である。アメリカで働くことに少しでも興味があるのなら、ひとまず海外の求人案件に強いサイトに登録して、自分の経歴や志向に合わせた案件を紹介してもらおう。エリアや職種、給与水準がある程度分かるようになれば、いっそう具体的にアメリカでの働き方や実際の生活がイメージできるはずだ。
当然ながら、日本での求人に比べて海外求人案件は少ない。くわえて、求人サイト内で非公開となっているものも多い。なのでまずは複数サイトに登録し、それぞれのサイトの非公開求人を見てみることから始めよう。
海外の求人案件に強く、日本に拠点がある主な求人サイト・エージェントは以下の通り。
①JAC Recruitment
＜サイトの特徴＞
1975年イギリスで創業、コンサルタントの人数は約550名、業界最大規模の転職エージェント。世界10ヵ国で日系企業、外資系企業、各国のローカル企業などに対し人材紹介事業を幅広く展開している。スタッフレベルのポジション以上、年収500万円以上のスペシャリスト、マネジメント層、グローバル人材に向けた求人に特化していることが特徴。日系企業や日本法人のある外資系企業の、海外勤務案件や海外駐在案件が得意。
国名から求人情報を検索することもできる。各国のコンサルタントの知識とスキルが高く、利用者からの評判は極めて高い。
＜サイトの利用方法＞
まずは会員登録をして求人情報を探す。国ごとに求人情報を検索できるので、海外で勤務したい場合は国名から選ぼう。外資系企業やグローバルな人材を求めている企業の求人情報も豊富なので、語学力を活かしたい人や駐在員を目指している人は、コンサルタントにそのように伝えること。
自分の希望とマッチした求人情報が見つかったら、履歴書添削や面接対策、スケジュール調整などのサポートを受けながら採用選考を受けることになる。
②ロバート・ウォルターズ
＜サイトの特徴＞
1985年にイギリスで設立された人材紹介会社。2000年には東京オフィス、2007年には大阪オフィスが設立され、現在では世界30ヶ国の主要都市にオフィスを構えている。キャリアアドバイザーは全員バイリンガル、中には外国人もいるので、転職活動をしながら語学力を磨くこともできる。
外資系企業、日系のグローバル企業の求人情報に強く、またスタッフレベル以上、年収500万円以上の高収入所得者に向けた求人情報が多いので、優れた職歴やスキルを持つ人材には特におすすめだ。履歴書の添削や面接の受け方の指導など、アフターフォローも充実している。登録した情報を元に、スカウトメールが届くこともある。
＜サイトの利用方法＞
外資系企業や日系のグローバル企業の求人情報が豊富なので、語学力やスキルを活かしてそういった企業に務めたい場合は、希望する職種や給与を元に求人情報を検索しよう。海外での就職を目指す場合は最初に会員登録をして、海外で働きたいことや希望の勤務地などをキャリアアドバイザーに伝えよう。勤務地が海外の求人情報は少ないので、各国の求人情報について熟知しているキャリアアドバイザーにまずは相談しよう。
